21世紀後半までの降水量変化予測の不確実性を低減することに初めて成功しました

2022年2月24日

国立環境研究所
東京大学 大気海洋研究所
韓国科学技術院
東京大学 生産技術研究所

世界平均気温が将来何度上昇するかの予測には気候モデル間でばらつきがあり、その不確実性を低減するための研究がこれまで数多く行われ、成果を上げてきました。一方、世界平均降水量変化予測の不確実性に関しては、これまで誰もその不確実性を低減することが出来ていませんでした。国立環境研究所、東京大学大気海洋研究所、韓国科学技術院、東京大学生産技術研究所の研究チームは、67の気候モデルによる気温と降水量のシミュレーションデータを観測データと比較することで、降水量変化予測の不確実性を低減することに世界で初めて成功しました。

これまで降水量変化予測の不確実性低減が難しかった最大の原因は、過去の降水量トレンド（変化傾向）に温室効果ガス濃度増加だけでなくエアロゾル（大気汚染物質）排出量増加の影響が多く含まれていることです。温室効果ガス濃度増加による将来の降水量変化と過去の変化の要因が異なるため、過去の変化から将来予測の不確実性を低減するための情報を得ることが困難でした。

我々は、世界平均エアロゾル排出量がほとんど変わらず気温や降水量のトレンドに影響しない期間(1980-2014年)に着目して、モデルと観測のトレンドを比較することで、エアロゾル排出量増加の影響を受けずに温室効果ガス濃度増加に対する気候応答の信頼性が評価できると考えました。その結果、中程度の温室効果ガス排出シナリオにおいて、67の気候モデルは19世紀後半から21世紀後半に降水量が1.9-6.2%増加することを予測していましたが、モデルの温室効果ガスに対する気候応答の信頼性を考慮することで、降水量増加の予測幅の上限の6.2%を5.2-5.7%へ引き下げることができました。また予測の分散も8-30%減らすことができることを示しました。本研究によって、気温だけでなく降水量も予測不確実性を低減できるようになったことで、影響評価や気候変動対策の政策決定者に対して、より正確な情報を提供できると期待されます。

本研究の成果は、2022年2月24日付で学術誌「Nature」に掲載されました。

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　　国立環境研究所プレスリリース（2022年2月24日）