猛暑発生時の地上高温に対する地球温暖化の寄与を初めて評価　―2022年初夏の猛暑に対する温暖化影響には地域差があった―

2023年12月1日

海洋研究開発機構
東京大学
気象庁気象研究所
(一財)気象業務支援センター

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和裕幸）の付加価値情報創生部門地球情報科学技術センターの伊東瑠衣特任研究員は、東京大学大気海洋研究所の今田由紀子准教授、気象庁気象研究所の川瀬宏明主任研究官とともに、2022年６月下旬から７月初めにかけて日本国内で起きた記録的な高温を対象に、人間活動による地球温暖化の影響を評価するイベントアトリビューションを実施し、地上気温に対する人為起源の温暖化の影響を初めて明らかにしました。

実験結果から地上の高温の発生確率に対する温暖化影響には地域差が生じていることがわかりました。そのような地域差が生じた原因には、温暖化による地上の気圧配置の変化によって地上の風向が変化したことが挙げられ、一部の地域では山地を超えた山越え気流によって気温が上昇していたことも示されました。

本成果は、「Bulletin of the American Meteorological Society (BAMS)」に11月30日付け（日本時間）で掲載されました。

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　　海洋研究開発機構プレスリリース（2023年12月1日）