東京大学海洋研究所

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沿岸センター活動支援プロジェクト(東京大学基金)

沿岸センター活動支援プロジェクトとは

本プロジェクトは、2011年3月11日に発生した平成23年東北地方太平洋沖地震により被災した、岩手県大槌町にある東京大学大気海洋研究所附属国際沿岸海洋研究センター(以下、沿岸センター)の活動を支援する東京大学基金のプロジェクトです。

沿岸センターが取り組む活動

沿岸センターは、1973年に岩手県上閉伊郡大槌町に設置されて以来、沿岸海洋研究を活発に進めるとともに、共同利用施設として、国内外の多くの研究者や学生に活用されてきました(年間約4,000人日)。東日本大震災を受けて、沿岸センターが取り組むべき3つの柱は、1.地域とともに歩むこと、2.人が交流する場所であること、3.世界を牽引するサイエンスを生むことであると考えています。豊かな東北の海を取り戻すため、海洋環境や生態系に関する調査・研究・人材育成の中心的役割を担う決意を固めています。

なぜ活動支援が必要か

大気海洋研究所では、沿岸センターの研究活動の再開に向けた取り組みを開始していますが、沿岸センターの再建(※)と未曾有の出来事に対応した発展的な研究活動の支援に向けた環境整備を行うためには、少なくとも数年規模の時間と多額の費用が必要となります。そこで、この沿岸センターの研究活動を支援するための基金を設けることとしました。
※沿岸センターの再建に関して、2018年2月に新しい研究実験棟・宿舎棟が竣工しました。

被災前の沿岸センター

研究実験棟を飲み込む津波

大槌湾の対岸に打ち上げられた沿岸センターの調査船「チャレンジャー二世」

所長からのメッセージ

大気海洋研究所長 津田 敦

東京大学大気海洋研究所附属国際沿岸海洋研究センター(以下、沿岸センター)は、沿岸海洋研究を行うための全国共同利用施設として1973年に「大槌臨海研究センター」として岩手県大槌町に設置されました。沿岸センターの立地する三陸沿岸域は、冬季から春季に親潮が、夏季から秋季には津軽暖水が優勢となることから、生産性とともに高い生物多様性を有しています。沿岸センターは、このような重要な地域において、国内外の関連研究者の方々と協力して、沿岸域における研究拠点として大きな役割を果たしてきました。

2011年3月に発生した東北地方太平洋沖地震により、沿岸センター研究棟の3階まで津波が到達し、すべての研究施設が壊滅的な被害を受けました。沿岸センター前の防潮堤も倒壊し、「弥生」をはじめ3隻の調査船はすべて流失しました。

大気海洋研究所は、大学本部や岩手県、大槌町などと連携して沿岸センターの復旧・復興に努めてきました。研究棟3階部分のみを仮修復し、最低限の研究活動を行う体制を整えて、津波が海洋生態系に及ぼした影響など喫緊の研究課題に対応するとともに、共同利用も再開しています。2012年4月には、「生物資源再生分野」を新設して研究体制を強化しました。また、これらの研究成果を、様々なアウトリーチ活動を通じて地元の皆様にお知らせするための努力を続けています。2014年11月には、大槌町の土地利用計画に基づく移転用地に関する契約もまとまり、高い安全性を確保した上で、震災前にも増した研究活動を行うための研究関連施設の再建が始まり、2018年2月に3階建て、延べ床面積2,700平方メートルの新しい研究実験棟と共同研究員の宿泊棟が竣工し、7月には竣工を記念して記念式典を挙行しました。また、2018年4月には「沿岸海洋社会学分野」を設置し、社会科学研究所とともに三陸の多様な海と文化を研究し次の世代に伝えることによってローカルアイデンティティの再構築することを目的とした新しい試み「海と希望の学校in三陸」を開始しました。これからも三陸の水産業の復興、ひいては「東北の元気」につながる活動を展開する決意です。

宮沢賢治はイーハトーヴ(岩手県)に関してこんなことを書き残しています。「そこでは、あらゆることが可能である。人は一瞬にして氷雲の上に飛躍し大循環の風を従えて北に旅することもあれば、赤い花杯の下を行く蟻と語ることもできる。罪やかなしみさえそこでは聖くきれいにかがやいている。」(「注文の多い料理店」広告文より)。我々は、地域とともに歩み世界に誇れる海洋研究を発展させることを誓いするとともに、海洋学を超えて、広い学問分野の方々に利用していただき、学術と地域が連携する拠点となりますよう皆様のお力添えをお願い申し上げます。

大気海洋研究所長 津田 敦

寄付についての詳細は、東京大学基金「沿岸センター活動支援プロジェクト」をご覧ください。