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IPCCに向けた主要な数値実験の終了とその成果 ~ 世界の気候変動研究を先導 ~

2011年2月23日

独立行政法人海洋研究開発機構
国立大学法人東京大学大気海洋研究所
気象庁気象研究所

独立行政法人海洋研究開発機構(理事長 加藤康宏)、国立大学法人東京大学大気海洋研究所(所長 西田睦)および気象庁気象研究所(所長 伊藤秀美)らは、文部科学省「21世紀気候変動予測革新プログラム」(以下、「革新プログラム」。2007年度~2011年度)に参画し、地球環境予測、近未来予測、極端現象予測等、世界に先駆けた気候変動予測研究を進めております。その中で、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価報告書(AR5)*1に向けた気候変動予測の主要な数値実験がほぼ終わり、その計算結果の解析から新たな知見が出始めました。
地球環境予測では、将来の二酸化炭素などの濃度シナリオを用いた実験を行い、それを実現させるために要求される化石燃料起源の二酸化炭素排出量を求めたところ、温度上昇を2℃以下に抑えることを意識したシナリオの場合、今世紀後半には化石燃料起源の二酸化炭素排出量をゼロ以下(人為的回収)にしなければならないことが分かりました。
近未来予測では、観測データを取り入れた新しい手法により、人為要因による温暖化と自然の気候変動の両方を予測できる可能性が示されました。とくに、過去10年全球温度上昇が鈍ったかにも見えましたが、これからの10年は温暖化が本格化することが予想されました。
極端現象予測では、台風の活動最盛期である7月から10月の期間に台風の存在頻度が減少すること、台風経路は東へ偏ること、東南アジア沿岸域への接近数が減少すること、最大風速で見た台風の強度は増加することが分かりました。
今後、必要な追加実験を実施し、詳細な解析を行うことで、気候変動に関する新たな知見が蓄積され、IPCC AR5に大きく貢献することが期待されます。

【ポイント】
・IPCC AR5に向けて、世界に先駆けた気候変動予測研究の新たな知見を創出
・IPCC 新シナリオを実現するための今世紀の化石燃料起源CO2排出量を算出
・近未来気候予測実験に成功
・温暖化による台風の接近数は減るが強度が増す可能性を予測

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